Gartnerはソーシャルネットワークへの投資バブルがはじけるのは2013年であり、2016年までには、グローバルに事業を展開するトップ1000社の半数以上が顧客の重要な個人情報をクラウドに保存するようになる、予測している。
同社のマネージングバイスプレジデント兼フェローであるDaryl C. Plummer氏は、Gartner Top Predictions for 2012: Control Slips Away(登録が必要)と題したウェビナーを開催しこれから数年の動向について多くの予測を紹介した。氏によれば、行動、文脈を提供する情報、モバイルからのアクセス、配信システムとしてのクラウドコンピューティングという要素が今後の動向の鍵を握る。
予測によれば、コンシューマ向けのソーシャルネットワークへの投資バブルが2013年にはじける。まだ、それから1年後には企業向けのソーシャルネットワークバブルもはじけるそうだ。また、フォーチュン500社の大半はビックデータが提供する機会を利用しようとしない。
- 2015までには、低価格のクラウドサービスが大手アウトソーサの収益の15%を奪う。
- 2013年までには、コンシューマ向けソーシャルネットワークへの投資バブルがはじけ、2014年には同様の企業向けバブルがはじける。
- 2016年までには、最低でも50%の企業のメールのユーザはディスクトップクライアントではなくブラウザクライアントやタブレットクライアント、モバイルクライアントを使う。
- 2015年までには、スマートフォンとタブレット向けモバイルアプリケーション開発プロジェクトとネイティブのPC向けプロジェクトの比率は4対1になる。
- 2016年までには、40%の企業はクラウドサービスを利用するための前提条件に対する独自のセキュリティ試験を作成する。
- 2016年までには、グローバルに事業を展開するトップ1000社の半数以上が顧客の重要な個人情報をクラウドに保存するようになる。
- 2015までには、ほとんどの企業のIT関連の支出の35%はIT部門以外の予算で賄われる。
- 2014年までには、アメリカで消費されている、アジアで作られた製品や部品の20%がアメリカ製になる。
- 2016年のサイバー犯罪の経済的影響は10%上昇する。新しい脆弱性が次々に生まれるからだ。
- 2015年までには、80%のクラウドサービスの値段に燃料課徴金が含まれる。
- 2015年、フォーチュン500社の85%はビックデータを効率的に活用できていない。
氏が指摘したIT部門の課題のひとつはユーザが組織のITポリシーに従わなくなるということだ。例えば、従業員にRIMのスマートフォンを与えても、お気に入りのiPhoneを買ってしまう。また、特定のソーシャルネットワークを利用禁止にしても、IT部門が制御できない方法を使って利用できてしまう。氏によれば、今回の調査の回答者の80%がIT部門に問い合わせずにクラウドサービスを購入している。IT部門が購入のプロセスを遅らせることを恐れているのだ。氏がIT部門に勧めるのは“トレンドになっている技術を止める方法ではなく、利用するための最良の方法”を見つけ、技術を制御するのではなく、調整することだ。例えば、従業員に好きな携帯を使わせる代わりに、推奨する携帯端末でなければサポートを薄くするという方法が考えられる。
これらの予測が正しいかどうか確かめるには、近い未来を待たなければならない。