Java EEテクノロジの今後のバージョンはJakarta EEという名称になる予定で、現在はEclipse Foundationにおいて積極的な開発が行なわれている。Java EEがOracleの管理下にあった時、意思決定と新機能の導入にはJCP(Java Community Process)が使用されていたが、EclipseにはJava EEのJCPがないため、新たなプロセスを確立する必要があった。そのプロセスは現在、Jakarta EE Working Groupと呼ばれている。
Jakarta EE Working Groupの憲章には、そのビジョンとスコープが述べられている。
Jakarta EE Working Groupは、Eclipse Enterprise for Java (EE4J)プロジェクトから派生した、あるいは関連するテクノロジの発展と広範な採用を促進します。
続いて、Eclipse FoundationがAPI仕様とTCKの実装を提供すること、Working Groupには7つの重要なタスクがあること、が挙げられている。
- “Jakarta EE”ブランドとその市場価値のプロモート。
- Jakarta EEエコシステムに対する、ベンダニュートラルなマーケティングやその他のサービスの提供。
- ワーキンググループのスコープ内で定義される仕様を形式化するための、仕様プロセスの定義と管理。
- アプリケーションのポータビリティを保証するための、上記の仕様の実装を対象とした互換性ルールと互換性、ブランディングプロセスの定義。
- コミュニティへの参加を促進し、コミュニティメンバを保護し、利用を促進するための、ライセンスと知的財産のフローの定義。
- EE4Jおよび関連プロジェクトの全般的な技術戦略およびビジネス戦略の管理。
- 本ワーキンググループとコミュニティが持続可能な活動を行なうための、資金調達モデルの確立。
2月初旬、Eclipse FoundationのエグゼプティブディレクタであるMike Milinkovich氏は、初期の名称であるEE.next Working Groupについて記事を書いている。その中で氏は、これがJava EEのためのJCPの代替であることを指摘している。ワークグループには企業と、EE4Jプロジェクトのコミッタである個人の参加が可能である。
Milinkovich氏は、Jakarta EE Working GroupとJCPの違いをいくつか指摘している。最初にあげられるのは、ベンダ中立であることだ。特別な役割や権利を持つ組織は存在しない。第2に、知的財産のフローがオープンであることだ。そして第3に、アジャイルであるためにオープンソースの手法を用いていることだ。
グループ憲章にはメンバシップのセクションがあり、ビジネスエンティティは少なくともEclipse FoundationのSolutions Memberでなくてはならない、とされている。年間会員費は企業の売上高に基づいて段階的に設定されており、100万米ドル未満および従業員数10人未満は1,500ドルである。収益が2億5,000万ドル以上の場合、会員費は20,000ドルになる。非営利組織、大学、標準化団体、その他多くのソリューションメンバの会員費は、5,000ドルのみである。
その他に5クラスのメンバシップがあるが、すべてEclipse Foundationのメンバシップと関連付けられている。
- Strategic: Eclipse FoundationのStrategic Member(年間売上高の一定割合の寄付、最低25,000ドル～最高500,000ドル)であること、およびEE4Jプロジェクトに最低4人の開発者が従事していること。
- Influencer: Enterprise Member(収益に基づいて段階化、最低25,000ドル～最高100,000ドル)であること。
- Participant: Solutions、Enterprise、Strategicいずれかのメンバであること。
- Committer: Eclipse Foundationのプロジェクトにコードをコントリビュートしている個人。
- Guest: 運営委員会によって1年間招待された準会員(最大5,000ドル)組織。典型として、JUGや学術研究センタなどがある。Guestメンバには投票権がない。
Jakarta EE Working Group設立を発表する最初のメッセージは、2018年3月9日に配信されている。グループの議論をフォローしたい場合は、Eclipse Webサイトのメーリングリスト情報で確認できる。
この記事を評価
- 編集者評
- 編集長アクション