対面からリモートワークへのシフトが続く中、さまざまな組織で、この状況が個人やチームに与える影響の調査が始まっている。GartnerとMicrosoftの調査では、リモートコラボレーション疲労(remote collaboration fatigue)が現実のものであること、リモートワーカには語気が強く包括的な傾向があること、リモートワークはすでに広く普及していること、などが示されている。
Microsoftはoffice 365の利用に関するテレメトリの結果をリリースしており、それによると、
Microsoft 365全体では、直近の数ヶ月でミーティングのスケジュールが30パーセント、ビデオコールについては1,000パーセントと飛躍的に、それぞれ増加しています。このように多数の会議が行われる中で、その30パーセントが予定時間を超過しています。また、午後6時から深夜にかけて、インスタントメッセージ数の52パーセントという大幅な増加も、仕事と個人時間との境界を曖昧なものにしています。
Microsoftの調査では、リモート会議による疲労が事実であることが脳波によって実証されている。
別の調査では、Eメールを書くなどミーティング以外の作業に比較して、ビデオミーティング時の過労とストレスに関わる脳波マーカが非常に高いことが確認されている。さらに、高いレベルの集中維持による疲労が、ミーティング開始後の30～40分から始まることも明らかになった。ビデオ会議の予定が埋まった日では、業務開始の2時間後あたりからストレスが生じ始める。研究では、このような会議による疲労を感じさせる要因をいくつか示唆している。画面に集中し続けて関連する情報を抽出し、会話への関与を継続する必要があること、部屋の雰囲気を読んだり、発言順を知るための非言語的な手がかりが少ないこと、対話相手との視野の共有が、画面共有という限られた範囲であること、などだ。
著者らは、エネルギと集中力のレベルを管理するためのアドバイスを提供している。
このためには、2時間毎に休憩して頭脳をリチャージすること、会議を30分に制限するか、あるいは可能であれば短い休憩を入れて長時間の会議を分割することを推奨します。
調査ではさらに、多くの人が参加するリモートワーキング環境では、結果的にチーム内の共感を高め、チームメンバが支持やサポートを受けていると感じられるようになる、ということも分かっている。
HBRの記事では、データを詳細に検討した結果として、チームのレジリエンスとバランスを構築する上で、支援者としてのマネージャの役割が重要であることを指摘している。頻繁にチェックインし、維持可能な行動をモデリングすることが、従業員のストレスやバーンアウトを回避する上で重要だ。
Gartnerの調査では、オフィスが再オープンした後も、リモートワークは通常業務として継続するであろうことが示唆されている。調査の結果から、対象となった企業の82パーセントの上級管理職が従業員の作業時間の一部を、47パーセントは全作業時間を、リモート作業とすることを容認する計画を持っている。
Gartnerの調査では、リモートと対面作業を組み合わせた企業によって実現する、複雑なハイブリッド環境における企業文化と従業員エクスペリエンスを積極的に形成し、維持することの重要性が浮き彫りにされている。