最近になって、週4日勤務への移行に必要な変更や影響を検討した論文やレビューが数多く公開されている。共通しているのは、克服すべき課題がいくつかあるものの、一般的には週4日勤務に移行することでスタッフの幸福度や熱意が向上し、結果として生産性の向上が実現する、という認識だ。
Bryan Lufkin、Jessica Mudditt両氏は、BBC Workfileの"The Case for a Shorter Workweek"と題した記事で、次のように述べている。
労働者はこれまで以上に少ない労働時間を望んでおり、短時間でも効率的であることは可能であり、より幸福でもある、と主張しています。
少ない労働時間が、より幸福で、より健康で、より熱意を持った労働力を実現するのです。
Jack Kelly氏はForbesの記事に、2020年より前に"ほぼすべてのホワイトカラーのプロフェッショナルたちが自宅で働く時代がくる、と言えば、そんなばかな、と思われたことでしょう"、と書いた。しかし今日の我々は、これを普通のこととして受け入れている。ほとんどの企業の人々は、パンデミック後も、少なくとも部分的には自宅で仕事を続けることになるだろう。さらに氏は、"未来の仕事は1日5時間、週4日間、柔軟な時差スケジュールで行われるだろう"、とも述べている。
Change Recruitment Groupは、"The Pros and Cons of a 4 Day Working Week"と題した記事で、次のように論じている。
週4日勤務は従業員の満足度、企業へのコミットメント、チームワークを向上させるだけでなく、ストレスレベルも低下させます。その上、従業員の作業スケジュールを週4日に短縮しても、生産性や企業の成果を損なうことはありません。
その上で、週4日勤務のメリットを次のように挙げている。
- 生産性の向上
- 平等な職場 (育児を担う女性には特に重要)
- 従業員の熱意の向上
- 二酸化炭素排出量の低減
BBCの記事には、週4日勤務に移行しても生産性は変わらず、逆に向上した、という調査結果が報告されている。週4日勤務に変えたことが作業環境におけるマイナス要素の解消に寄与したのではないか、というのが筆者らの意見だ。
さらに筆者らは、週4日勤務とは1日の労働時間を長くすることではなく、給与や待遇を変えずに業務時間を短縮することである、という指摘もしている。
労働時間短縮の方法はさまざまだ。週の勤務が4日になれば、労働時間は20パーセント削減される。さまざまなモデルが存在する — 全社員が同時に休暇を取る方法もあれば、2日間の午後を休むというように、自分に合った業務構成を選択する方法もある。あるいは、40時間を36時間に、など、週の就業時間を何時間か削減することも考えられる。すべてのモデルに共通しているのは、4日で40時間働くというように、これまでの労働時間を短い時間枠に詰め込むのではなく、1週間の総労働時間の一部を削除する、という点である。そして、最も重要なのは、給与を変更しないことだ。
調査では、解決の必要な課題をいくつか指摘している。
- 顧客の不満 — カスタマサービスが週1日停止することのないように、就業日をずらす必要がある
- すべての産業やすべての役割で可能ではないことから、従来から職場に存在する不平等感を助長する可能性がある
SHRM(The Society for Human Resource Management)は、週労働時間の短縮を実施する上で考慮すべき5つのステップを挙げている。
よりフレキシブルな労働形態に移行することの全般的なメリットを、Kelly氏は次のように要約する。
この傾向は、活発な雇用市場における労働需要の変化に一致するものです。ギグエコノミー(gig economy)は、望む場所で臨む時間に働く、という方法を、よりメインストリームなものにしました。リモート、ハイブリッド、フレキシブルな時差勤務、週4日勤務、1日5時間労働、ホットデスク(hot desk)といったイニシアティブが、従業員の幸福感の向上や人材確保のために試行されています。多くの人にとって、このような選択肢を持つことは、より健康的なワークライフバランスを可能にします。労働力を確保し維持する上で、素晴らしい、優れた方法であると企業が認識すれば、これらのトレンドはすぐに加速されることでしょう。